Indeed認定パートナーとは、Indeed Japan株式会社が公式に認めている代理店のことです。代理店を活用することで、Indeedの成果向上や業務効率化が期待できます。しかし、Indeed認定パートナーは数多く存在するため、「どの企業に頼めばよいかわからない……。」といった悩みを抱える方も多いでしょう。
本記事では、Indeed認定パートナーの概要から依頼するメリット、自社に合う代理店の選び方について解説します。Indeedの運用にお困りの方はぜひ参考にしてください。
目次
Indeed認定パートナーとは？
前述のとおり、Indeed認定パートナーとは、Indeed Japan株式会社が公式に認定する代理店のことです。認定パートナーは、Indeedに関する豊富な知識と運用経験があるため、企業の採用ニーズや目的、予算にあわせて最適な広告運用をサポートしてくれます。ここでは、Indeed認定パートナーについて詳しく解説します。
Indeed直販と認定パートナーの違い
Indeedの広告商品は、Indeed Japan株式会社が直接サポートする「直販」と、公式代理店が運用をサポートしてくれる「認定パートナー」が提供する方法が存在します。直販では、Indeed Japan株式会社のサポート部門が何か困ったことがあった際にサポートをしてくれますが、求人票の作成や広告予算の設定などは基本的に自社で行う必要があります。あくまでも、メーカーとしてIndeedというサービスの使い方をサポートしてくれる存在といえるでしょう。
一方、認定パートナーの場合は、基本的に求人票の作成、広告運用、効果分析・改善まで代行してくれます。また、認定パートナーによっては企業の採用力向上に役立つ専門的なサポートや追加のサービスを受けることも可能です。
とくに採用ノウハウがない企業の場合、効果的な求人票の作り方や訴求ポイントが分からず、Indeedを使っても思うように応募が集まらないといったケースも少なくありません。そのような場合にIndeed認定パートナーに依頼することで、成果改善や採用活動の負担を軽減することが可能です。
Indeed認定パートナーのランク
Indeed認定パートナーは、Indeedとの取引量や実績などに基づいて5つのランクに分けられています。
- プラチナ
- ゴールド
- シルバー＋
- シルバー
- ブロンズ
シルバー以上のパートナーは、とくに優れた実績のある代理店として「特別認定パートナー」とも呼ばれており、Indeed公式サイトにて社名が公開されています。
参考：Indeed特別認定パートナー一覧（Indeed公式サイト）
プラチナランクのパートナーは、最も高いレベルのサービスと実績を有しており、2023年11月現在では3社のみ認定されています。一方、企業によってメインの事業や得意な業界が異なるほか、手数料も異なるため、認定パートナーを選ぶ際は、ランクだけにとらわれず、総合的に判断することが大切です。
Indeed認定パートナーの業種の違い
Indeed認定パートナーは、Indeed事業だけではなく大半はほかの事業も手掛けており、独自の特徴や強みを持っています。これらの違いを理解することは、自社にとって最適なパートナーを選択するうえで重要です。ここでは、それぞれのIndeed認定パートナーの業種の違いをご紹介します。
求人広告代理店
求人広告代理店は、さまざまな求人広告メディアを扱っている求人広告に特化した代理店です。求人広告の出稿プロセスにおいて専門的なサポートを提供していることが特徴です。
これらの企業は、広告デザイン、求人文面の最適化、ターゲット設定、適切な媒体選定、広告予算管理など、求人広告出稿に関する幅広いサービスを提供しています。専門知識やノウハウを活かすことで、求人広告の効果を最大化し、質の高い応募者の獲得が期待できます。
採用代行・採用支援会社
採用代行・採用支援会社は、求人広告出稿に留まらず、採用プロセス全般にわたるサポートを提供します。たとえば、応募者の一次対応、面接のスケジューリング、選考通知など、採用決定に至るまで一連のサポートを行います。
これらの会社に依頼することで、採用プロセスの効率化を図り、企業の採用担当者の負担を軽減することが可能です。
WEBマーケティング会社
WEBマーケティング会社は、リスティング広告やSNS広告、SEOなど、デジタルマーケティング分野での専門知識を有しています。求人検索エンジンであるIndeedにおいては、アルゴリズムの理解や最適なキーワード設定、アクセス解析による運用を得意としています。
さらに、Indeed運用に加え、採用ホームページのSEO対策、ソーシャルメディア戦略など、企業の採用マーケティング全般にわたるサポートを得意とする会社も存在します。
WEB制作会社
WEB制作会社は、採用ホームページやランディングページの設計、制作、運用に特化しています。これらの企業は、企業のブランドイメージに沿ったWEBサイトのカスタマイズに長けており、魅力的で機能的な採用ホームページの提供を得意としています。
Indeed運用に最適化した採用ホームページの制作も得意としているため、自社の魅力をオンライン上で伝えることが可能です。
Indeed認定パートナーの役割・対応内容
Indeed認定パートナーは、単なる広告掲載の代行に留まらず、Indeedの求人掲載・運用において多岐にわたるサポートを提供しています。ここでは、Indeed認定パートナーの主な役割・対応内容を解説します。
求人票の作成代行
Indeed認定パートナーは、求人票の作成を代行します。企業が採用したい人物像や採用課題、目標などを詳細に伝えることで、ニーズに合わせた求人票を作成してくれるため、応募数の増加や採用率の向上が期待できます。
また、求人のプロによる効果的な原稿を作成するコツを学べるため、ほかの求人メディアにも活用できるでしょう。
Indeed運用のコンサルティング
Indeed認定パートナーは、Indeedの効果的な運用に関するコンサルティングを行います。認定パートナーはIndeedの機能や最新情報を熟知しているため、企業の採用活動を強化するためのアドバイスを提供してくれます。
募集エリアの傾向と対策、適切な広告予算の設定、検索表示を増やすためのキーワード設定などが挙げられます。そのほかにも、代理店によってはIndeed以外の求人広告メディアの活用や、採用プロセスの改善に関するサポートを行ってくれる場合があります。
採用ホームページの活用サポート
Indeed認定パートナーは、採用ホームページの活用サポートも手掛けています。Indeedの掲載方法には、企業の採用ホームページに掲載された求人情報を読み込んで掲載する「クローリング」という手法があります。
ただし、採用ホームページの情報を正しくクローリングさせるには、Indeedのガイドラインに合わせた制作が必要です。したがって、Indeedを熟知した認定パートナーが採用ホームページの制作を手掛けることで、クローリング掲載をスムーズに進めることができます。
Indeed認定パートナーに相談するメリット
Indeed認定パートナーを利用することで数多くのメリットを得られます。ここでは、主なメリットを3つご紹介します。
採用活動力が向上する
Indeed認定パートナーを通じて採用活動を行うことで、採用活動全体の最適化が期待できます。とりわけIndeedを使って採用要件を満たした求職者を獲得するには、魅力的な求人票の作成、最適な広告予算の設定、候補者との効果的なコミュニケーションが欠かせません。
また、募集エリアの採用競合の状況や採用動向に関する情報をもとに、より戦略的な採用活動を行うことが大切です。こうした採用活動の一部あるいはすべてを任せることで、自社の採用活動力の向上が期待できるでしょう。
求人票の作成や改善の手間が省ける
Indeed認定パートナーに依頼することで、求人票の作成や改善に関する手間を大幅に削減できます。また、求人広告のプロの編集による効果的な求人票を作成してもらえるので、より高い成果が期待できるでしょう。
さらに、適切な広告予算の設定や、効果検証・改善といった広告運用の手間を削減できるため、社内の担当者はそのぶん、ほかの業務に従事することできます。
Indeed運用のノウハウが得られる
Indeed認定パートナーは、Indeedの最新の使い方やトレンドを熟知しているため、効果的な広告運用のノウハウを享受することが可能です。たとえば、Indeedの検索ロジックや掲載基準の変更に迅速に対応し、最適な広告戦略を提案できます。
さらに、専門家のアドバイスを受けることで、Indeed運用のコツや効果的な求人票の作り方などを学ぶことができ、企業の採用力強化に役立ちます。
Indeed認定パートナーに依頼するデメリット
Indeed認定パートナーに運用を依頼する際には、いくつかのデメリットも考慮する必要があります。ここでは、Indeed認定パートナーに依頼する際のデメリットを3つお伝えします。
運用代行費用が発生する
Indeed認定パートナーに運用を依頼する最も顕著なデメリットは、代行費用が発生することです。代理店を利用すると、Indeedの広告掲載料に加えて代理店独自の手数料が発生します。これにより、企業の採用予算が増加する可能性があります。
対応に時間がかかる場合がある
代理店による運用代行を依頼すると、対応に時間がかかることがあります。とくに複数のクライアントを抱える代理店では、個々のニーズに迅速に対応することが難しいケースもあるので注意が必要です。
たとえば、「従業員が辞めてしまったので、大至急Indeedに求人を掲載したい」といった、緊急性が高い状況においては、認定パートナーに依頼するよりも、自社で直接Indeedに掲載した方が早い場合があります。
自社に合ったパートナー選定が難しい
Indeed認定パートナーは数多く存在するため、自社のニーズに最適なパートナーを見つけることは容易ではありません。パートナーによって、得意な業界・業種は異なり、運用のノウハウやサポート内容もさまざまです。
緊急性を要するからといって、ランクの高さだけにこだわったり、たまたまインターネット検索で表示されたパートナーに依頼してしまうと、思うような成果につながらず、無駄に広告費用や手数料が取られてしまうリスクがあるため注意しましょう。
したがって、あらかじめ各パートナーの専門性、経験、料金体系、サポート内容などを詳細に調査し、自社の目指す採用目標と合致するかを検討する必要があります。
失敗しないIndeed認定パートナーの選び方
Indeed認定パートナーを選ぶ際は、いくつかの重要な比較ポイントや選び方を考慮することが必要です。適切なパートナーを選定することで、効果的な採用活動を行うことが可能になります。
ここでは、Indeed認定パートナー選びに失敗しないために、企業が押さえるべきポイントをご紹介します。
募集案件に近い業種・職種で実績があるか
自社の案件に近い運用実績があるかどうかを確認することが重要です。近い業種や職種を担当した経験がある認定パートナーは、求める改善案をピンポイントで提案できる可能性が高まります。
初回の打ち合わせの際は、募集する案件やエリアに関連する事例や実績があるか確認して、適切な認定パートナーを選びましょう。
運用手数料・最低広告費用はいくらか
Indeed認定パートナーを選ぶ際、運用手数料と最低広告費用は重要な比較基準となります。認定パートナーによって手数料は異なり、おおよそ広告費用の15％〜30％程度の範囲で設定されています。
たとえば、手数料20％の認定パートナーに30万円を支払った場合、Indeed広告費として24万円分使用され、残りの6万円分が認定パートナーに支払う手数料となります。したがって、手数料に対して提供されるサービス内容が見合うかどうか検討することが大切です。
依頼後のサポート体制はどうなっているか
依頼後のサポート体制も、認定パートナーを選ぶ際に重要な要素です。充実したサポート体制は、広告運用の成功に直接影響を与えます。
定例の振り返りの有無、レポート納品の有無、不明点がある場合のサポート窓口および対応時間、求人票の新規作成や修正などがある場合、具体的にどのようなサポートしてもらえるのかを確認しましょう。
いくつか候補を絞り、差別化できるポイントがあるか
候補を絞り込んだ後は、各パートナーが提供する独自のサービスや強みを確認することが重要です。独自の採用管理システム（ATS）を持っているか、実績豊富な担当者が専任で就くかなどが挙げられます。
ほかにも、WEB広告やマーケティング全般に強く、Indeed運用のコツを熟知しているパートナーは、より効果的な広告戦略を提案できますし、地域密着型の求人広告代理店であれば、現地に足を運んで取材や写真撮影を行い、リアリティのある求人票を作成するなど、各社によって特色が異なります。
Indeed認定パートナー選びに迷ったら弊社にご相談ください
弊社、株式会社大新社はIndeed特別認定パートナーとして「シルバーパートナー」の認定を受けています。1977年の創業以来、人材総合サービス企業として、数多くの企業の人材採用を支援してきました。
Indeed運用においても、これまでに培った採用ノウハウの活用や、Indeedの機能を熟知した細やかな運用により、高い採用成功実績を誇ります。
また、弊社では採用ホームページの作成や求人の配信、応募者対応などが一元管理できる独自の採用管理システム（ATS）アットカンパニーをリーズナブルな価格で提供しています。Indeedへの自動連携はもちろん、制作や運用の丸投げもOKで専任スタッフが貴社の採用活動を丁寧にサポートするので、応募効果がなく困っている方や、手間やコストを減らしたい方におすすめです。ぜひお気軽にご相談ください。
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まとめ：自社の採用ニーズや予算に合った認定パートナーを選択することが重要
本記事では、Indeed認定パートナーの概要から、依頼するメリット、最適なパートナーの選び方まで詳しく解説しました。Indeed認定パートナーは、求人広告の作成代行から運用のコンサルティング、採用ホームページの活用サポートに至るまで、多岐にわたるサービスを提供します。
認定パートナーへの依頼は、採用力向上や応募率アップなどのメリットがありますが、一方でパートナー選びを誤ると、思うような成果が期待できないリスクもあります。とくに、特別認定パートナーのランクの高さだけでは選定基準として不十分ですので、総合的に判断することをおすすめします。
